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2019-02-07  [0096] デジタルマーケティングについて

今回は少々難しい内容ですが、私見を含めてデジタルマーケティングを紹介します。

まず定義ですが、デジタルマーケティング(以下、DMと略します)とは、「デジタルの世界で行うマーケティング活動」と捉えています。

DMは比較的新しい分野で部分的な成功事例しかなく、学問的にも(多分)検証段階のため、明確な定義はまだ無いようですが、近年、特に民生品(消費者)向けで猛烈なスピードで日々進化しています。

以前のコラムで、マーケティングは「確率の科学」(コラム[0060]参照)であるものの、効果測定(見える化)が難しい(コラム[0008]参照)、つまり「成果が見えにくい」業務であることを述べました。
これらを具体的に解決するための手段として、データを活用したマーケティング活動がDMと解釈して良いかと思います。

次に、DMのカバー領域ですが、主に以下の3つに分類できるかと考えています。
(1) 4Pの販売と商品(広告掲載・実売結果や、顧客/市場動向等に対する各種分析)
(2) 機器/デバイス等を通じたデータサービス提供/改善(データ分析を含む)
(3) 4Pの流通や物流(オムニチャネル化(*1))

(1)では、WEBやSNS等での広告やそれら結果分析等(一元管理含む)により、施策・指標化して管理・改善(いわゆるKPI)を図るものですが、これをデータドリブンマーケティングと呼ばれています。

コラム[0082]で述べたように、民生品は不特定多数を顧客とするため、POSデータといった販売実績だけでは、販売見込みや顧客の心理、顧客や市場の動向を掴みにくいことから、DMの採用が急速に進んでいるようです。
しかし、産業向けは顧客が比較的特定できることや、顧客心理もある程度見えることから、今しばらく時間がかかると思います。

データドリブンマーケティングについては、次回もう少し詳しく紹介します。

一方、(2)では度々コラムで紹介しているように、IoT等のデータサービスやリカーリング(サブスクリプション)ビジネス等を表しますが、こちらは産業向けでも活発になりつつあります。

そして、(3)では特に店舗ビジネスでの最も大きな課題で、現在試行錯誤段階ですが、将来の進化が期待されています。
例えば、よくニュースで見かける話題の企業で、Amazon、ユニクロ、コンビニ、ニトリ、家電量販店等が挙げられます。
こちらも産業向けでは、自社WEBやECサイトで定価販売を、実店舗等(直販/代理店販売)は値引き調整で、現在は棲み分けが行われているように感じています。

更に、最終的にはDMが製造システムとの連携も含めた経営管理システムとして一元化されれば、最も大きな効果が得られるものの、もう少し先の話になるかと思います。

大企業ではマーケティング機能が細分化され、近年の利用ツール増加もあり、且つこれら一連の作業を自動化できるメリットもあることから、資本面・費用対効果・働き方改革等でDMの導入は可能と思います。
しかし、中小企業はそうもいきませんので、やはりマーケティングの基本であるSTPに加え、メリハリを出して独自性を追求していくことが、改めて大切かと思います。

ただし、この分野はあくまでも「マーケティングの基礎」の上に成り立っていて、「マーケティング全体活動」を行う上での顧客とのコミュニケーションやデータ取り扱い等の「手段」にしか過ぎないことを忘れてはなりません。

これまでのコラムで述べているマーケティングの原点・基礎・思考をしっかり身につけた上で関わっていかないと、手段が目的化してしまって誤った方向へ進み、いつまでたっても成果が生まれませんので、ご注意ください。


*1: オムニチャネル: 実店舗やECサイト(ネット上の店舗)等、全ての販売チャネルの情報システム管理(顧客情報、在庫情報、流通経路等)を一元化し、どの販売チャネルを利用しても顧客から見た購入の経路を意識させない戦略。


<ご注意>
本コラム記載内容は、発信日時点の情報ですので、ご承知ください。


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<関連コラム>
[0097] データドリブンマーケティングについて
 http://www.takumi-marketing.jp/column.cgi?id=100
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