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コラム

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2021-07-15  [0171] サステナブル社会とマーケティング

サステナブル社会への関心が広がりを見せ始めているようです。
ある調査(*1)によると、今年のSDGsの認知率が昨年から倍増し、過半数(54%)を超えた結果がでたとのこと。
また、「21年上期ヒット商品番付(日経MJ, *2)」では、東の横綱に「サステナブル商品」が選ばれました。

コラム[0126]でも紹介したSDGsですが、企業側は更なるCSV(社会的責任)活動が具体的に求められ始めていると同時に、それを実現させるためのマーケティング活動にも大きく影響を与え始めているようです。

例えば、ペットボトルや日用生活用品の容器では、商品ラベルの撤廃やラベル面積の大幅削減。
リサイクル回数増や高リサイクル率の容器素材(ペットボトルからアルミ缶)への変更等。

従来の商品ラベルは、そのデザインも含めてマーケティング活動にとっても非常に重要な宣伝場所でしたが、ここへきて「便利さ」と「環境へのやさしさ」のトレードオフ、或いはダウンサイジングがいよいよ本格的に始まってきたように感じます。

本当はトレードオフではなく、バランスと言いたいところですが、そもそもの根底を改めて考えたときに、「その清涼飲料そのものが本当に必要なのか?」という疑問、つまり、「商品ミッション」との矛盾が生まれてくるからです。
ちなみに商品ミッションとは、社会に対するその商品の存在意義や使命を表します。
もちろん、「両者両取りの追求」をする考え方もあり得ます。

また、商品ラベルには、商品情報や使用上の注意喚起の記述という重要な役割もありますので、こちらも何かの代替えが必要になるでしょう。

携帯用ステンレスボトルを持ち歩く人々が増えていますが、洗ったり重かったりかさばったりという不便ささえ苦にならなければ、ペットボトル入りの水とかお茶等をお店で買う必要性がなくなり、こちらの方が環境にやさしいし、お財布にもやさしい。

更に最近では、昨年7月から始まったレジ袋の有料化に伴い、エコバックを使うようになりましたが、果たしてこの代替品は本当に環境保護につながるのでしょうか。
この点にも矛盾がありそうです。

企業側、特にマーケティング活動に携わる方々は、こうした矛盾との葛藤、つまり、「自社製品の存在意義や存在価値に対する根底の見直し」に加えて、代替品提供をといった消費者や社会への新たな価値提案という、非常に厳しい挑戦を要求され始めたと言えます。
梱包や包装の簡素化についても同じことが言えることでしょう。

コラム[0082]でも紹介したように、産業向け商品は、消費者向けと異なり、動向はあっても流行はありませんので、その商品の存在意義が問われることは比較的多くないと思いますが、「サステナブル」は共通の課題であることには間違いありません。
例えば、自社商品に対する梱包状況はいかがでしょうか。

もちろん、環境にやさしいだけでは商品は売れませんので、商品の機能/性能に対してプラスアルファの新しい価値を提供できることを目指していきたいものです。

ところで、日本では1982年の食品衛生法の改正をきっかけに、清涼飲料容器にペットボトルが採用されたことでこの材料が一気に普及(*3)しはじめたそうですが、来年で40年を迎えるということですね。


*1: 電通、第4回「SDGsに関する生活者調査」を実施 (21-4-26付 電通)
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2021/0426-010367.html
全国10〜70代の男女計1,400人。
この認知率54%の内訳は、「内容まで知っている」が21%、「内容は分からないが名前は聞いたことがある」が34%とのこと。

*2: 21年上期ヒット商品番付 「未来の当たり前」買いたい (21-6-15付 日本経済新聞)
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC11E430R10C21A6000000

*3: ペットボトルとリサイクルの歴史 (ペットボトルリサイクル推進協議会)
https://www.petbottle-rec.gr.jp/more/history.html


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<関連コラム>
(1) [0126] SDGsとマーケティング
  http://www.takumi-marketing.jp/column.cgi?id=130

(2) [0082] 産業向けマーケティングとは?
  http://www.takumi-marketing.jp/column.cgi?id=84


<ご注意>
本コラム記載内容は、マーケティング活動の発展を主眼としており、固有の政府や団体・企業等の推奨や宣伝を行っているものではありません。
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