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コラム

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2021-06-24  [0168] OJT、OFF-JTに加えたニュートラルの重要性

先日バスの中で印象に残る出来事がありました。
子供を連れた30代半ば頃の男性が、メモ書きしながら真剣に本を読んでいたので、横目でチラッと見たところ、マーケティング戦略に関する本でした。
どのような理由や背景があってマーケティング本を読んでいるのか、コロナ禍でなければ聞いてみたかったのですが、諦めて降車しました。

世の中には非常に多数のマーケティング本がありますが、テーマ別に細分化され、どこから始めれば良いか迷ってしまうこともあるようです。
また、せっかく本を読んでも自身の業務に直結させることは容易ではなく、自己啓発で終わってしまうことも多々あろうかと思います。

これは個人ができることには限界があり、仮に本で学んだ結果を自身の業務に反映しようとしても、組織で仕事をしていく以上、同僚も同じ課題を抱え、その解決手段の模索が同じ方向を向かなければ活かすことが難しい。
もちろん、自分自身で手法を見つけて実践し、その結果を報告しながら対策を提案するといった模索は可能かと思いますが、時間の制約から上司からの許可が下りにくいのが現実と思います。

20年位前(*1)までは、勤務時間内での指示内容の作業結果に加え、自身の立てた仮説に対する正当性/妥当性を評価すべく、勤務時間外で行った作業結果の両方を上司に報告して、ダメ出ししてもらえました。
また、先輩方の成功体験や失敗談を共有し、将来起こり得る類似案件へ活かすための学びを目的とした社内定期勉強会も、勤務時間外に行ってきました。
つまり、OJTやOFF-JT(*2)に加えて、その中間にあたるニュートラルという疑似体験の機会がありました。

しかし、今はこれらを業務の一環として、社を挙げて開催することができるはずで、そのための時間を作ることが企業側に求められていると考えています。

よく「技術やノウハウの伝承」という言葉を耳にしますが、これは今に始まったわけではなく、少なくとも私自身が新社会人になった90年代前半には既に組織の課題として言われ続けています。
そして、その解決策の一つに上記のような定期勉強会が位置づけられていました。

私見ですが、日本でのモノづくり、特に産業分野で弱くなり始めたのは2000年ごろからだと捉えています。
その背景に現場のノウハウ保有者が、90年代後半に離職し始め(*3)、企業側はそのノウハウをメーカ側に求め始めるようになったためと、自身の経験からと考えています。

話を戻しましょう。
では、もし定例勉強会を開催するとして、教材、各回のテーマ選定、準備時間、そしてファシリテータ(司会進行役)といった様々な問題点が生まれてくると思います。

そんなときは、一度弊社へ相談してみてはいかがでしょう。
弊社コラム集の中からテーマを定めてその内容を参加者で議論する、そしてファシリテータの役目を弊社が担うといった方法です。

マーケティング理論の学習も実務を行う上での手段としてはもちろん大切ですが、それ以上に大切なことは、マーケティング「思考力」の醸成と、「論理力」の鍛錬です。
そのためには「考え抜く力」を磨き上げる必要があるのですが、昔と違って現代では「経験機会」が圧倒的に減ってきており、OJTですら実践しにくい時代になりました。

例えば、ある事象に対して、「どのように捉え、どのように考えて、どのように行動するのか」といったシミュレーション力が、想定外事象が発生した際での取り得る選択肢の幅と奥行きを広げることができるからです。
更に、最も重要なことは、社内と異なる視点を得られる機会があるという点です。
これは、実は転職者の最大の長所でもあるのですが、信頼性に欠けるのか、活かされていないという現実もあるようです。

「マーケティングは一日あれば学べる。しかし使いこなすには一生かかる。(*4)」という言葉は、まさにこのことを的確に捉えています。

私自身も20代から40代前半の駐在前まで、好んで先輩方から武勇伝や失敗談を飲み会の席で沢山聞きました。
その目的は、「もし自分だったら、どう判断してどう行動しただろうか」とか、「もし似たようなことが起こったら、どうするか」といったシミュレーション、言わば想像や妄想をするためです。
弊社コラムは発信開始時のコンセプトとして、こうした「自問自答」ができるように構成していますので、皆さまのお役に立つことができると捉えています。

もちろん参加者自身がテーマを定める方法もあると思いますので、もしご関心がありましたら、一度お問合せいただければ幸いです。


*1: 最初のきっかけは、2005年の個人情報保護法の施行で、書類やデータの持ち出しができなくなったこと。
  そして2019年の働き方改革関連法の施行で、業務に直結する自己啓発に対して更なる制限がかかったと捉えています。
  もちろん両法ともステークホルダーや従業員を守るための法律ですが、一方では、やる気のある人々に対する仕事の仕方や経験に対する制約も生んだとも言えると考えています。

*2: Off-the-Job Trainingの略で、職場や通常の業務から離れて、特別に時間と場所を取って行う研修や学習を指します。

*3: この時期の不景気対策による人件費削減の一環で、モノづくりのノウハウ保有者を賄いきれなくなったと同時に、退職者による引継ぎや
  伝承が行われなかったことに起因していると認識しています(特に現場保守部門や技術開発部門)。
  実は、この現象は日本だけでなく欧米でも同じで、1種の動向になったと自身の海外向け業務経験から実感しています。
  例えば、今世紀に入ってプラントや工場での災害が増えていると認識していますが、これは上記の表れによるものと捉えています。

*4: フィリップ・コトラー氏 (経営学者、マーケティングの父と呼ばれています)


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